ドローンに興味はあるけれど、「資格がないと飛ばせないのでは？」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
実は、すべてのドローン飛行に資格が必要なわけではありません。
しかし、法律で定められたルールがあり、それを守らないと罰則の対象になることもあります。
この記事では、ドローン資格がなくてもできること、そしてできないことを分かりやすく解説します。安全にドローンを楽しむために、ぜひ参考にしてください。
資格なしでもできること（趣味での飛行など）
ドローン資格がなくても飛行させることが可能なケースはあります。
特に、機体本体の重量が200g未満のドローン（トイドローンなど）は、航空法の規制対象外となるため、比較的自由に飛ばすことができます。
また、200g以上の機体であっても、特定の空域や飛行方法に該当しない場合は、国の許可や承認なしで飛行させることが可能です。
例えば、自宅の敷地内や、許可された私有地内で、航空法で禁止されている空域や飛行方法に該当しない範囲で飛ばす場合などがこれにあたります。
ただし、後述する飛行場所や方法に関するルールは必ず守る必要があります。
飛行場所に関する注意点
資格の有無に関わらず、ドローンを飛行させる場所には厳しい制限があります。
特に、空港周辺や人口集中地区（DID地区）、150m以上の高さの空域では、原則としてドローンを飛行させることができません。
これらの場所で飛行させる場合は、国土交通大臣の許可が必要です。
また、国の許可とは別に、公園や河川敷など、各自治体や施設管理者が独自のルールを設けている場合が多くあります。
飛行させる前には、必ずその場所の管理者や所有者に確認を取り、許可を得ることが非常に重要です。
無許可での飛行は、法律違反となるだけでなく、思わぬトラブルにつながる可能性があります。
飛行方法に関する注意点
ドローンを飛行させる方法についても、資格の有無に関わらず守るべきルールがあります。
例えば、夜間飛行、目視外飛行（ドローンを直接見ながら操縦しない飛行）、人や物件から30m未満の距離での飛行、イベント上空での飛行などは、原則として禁止されています。
これらの方法で飛行させたい場合は、国土交通大臣の承認が必要です。
また、危険物の輸送や物件投下も原則禁止されており、これらを行う場合も承認が必要となります。
安全な飛行のためには、これらのルールをしっかりと理解し、遵守することが不可欠です。
ルール違反は事故につながる危険性を高めるだけでなく、法律による罰則の対象となります。
資格が必要になるケース（業務での飛行など）
ドローンを業務として使用する場合、例えば空撮、測量、インフラ点検、農薬散布などを行う際には、航空法で定められた特定飛行に該当することが多く、国土交通大臣の許可や承認が必要となります。
これらの許可・承認を得るためには、ドローンに関する専門的な知識や高い操縦技能が求められます。
そのため、民間のドローンスクールなどで技能講習を受け、資格（技能証明）を取得することが、許可・承認申請をスムーズに進める上で非常に有利になります。
業務でドローンを活用したいと考えている場合は、資格取得を検討することをおすすめします。
安全なドローン飛行のために
ドローンを安全に飛行させるためには、資格の有無に関わらず、航空法をはじめとする関連法規やルールを正しく理解し、遵守することが最も重要です。
また、機体の整備状況を確認したり、飛行させる場所の気象条件を把握したりするなど、安全に関わる知識を身につけることも不可欠です。
独学での情報収集には限界があるため、ドローンスクールや座学講習などを活用して、体系的に学ぶのがおすすめです。